ボーナスが全額カットされても退職してはいけない理由

ボーナスが全額カットになったことで、ある病院の看護師400名以上が退職希望を出したというニュースがありました。

一生懸命に仕事をしても、ボーナスが全額カットされ生活が苦しくなるなら誰でも退職したいと思いますよね。

しかし、一般のサラリーマンの場合、「ボーナスが全額カットされた」からといって仕事を辞めてしまうとデメリットが大きいこともあります。

そこで今回は、サラリーマンが「ボーナスを全額カットされても退職してはいけない理由」について紹介したいと思います。

ボーナス全額カットでも退職するべきでない理由

ボーナスが全額カットでも退職するべきでない理由として下記があげられます。

• 職を失う可能性
• 他の会社でもボーナスカットの可能性
• 条件を下げた転職になる可能性

スポンサーリンク

職を失う可能性

ボーナスが全額カットされると、住宅ローン、車のローン支払いができなくなったり、仕事に対するモチベーションが下がり退職を急ぎたくなりますよね。

しかし、ボーナス全額カットの原因が、会社単体の問題ではなく社会全体の経済が低迷している場合は、退職することで職を失う可能性がでてきます。

実際に、どのような時が社会全体の経済が低迷している時かというと「失業率が上昇し、求人数が減少している時」だと言えます。

このような時には、 勢いで退職をしてしまうと、最悪の場合、働き先を失う可能性がでてくるので、すぐに退職するのは避けることをおすすめします。

他の会社でもボーナスカットの可能性

自分の会社でボーナスが全額カットされた場合、他の会社でもボーナスがカットされている可能性があります。

日本の企業では、安定的にボーナスが支給される傾向があります。また、毎月の給料は安く設定されており、年２回のボーナスでなんとか生活をつなぐような習慣があります。

そのため、ボーナスは出ることが当たり前という風潮が根付いていますが、、、

実は、 労働基準法にボーナスの規定はなく、ボーナスカットは法律で制限されるものでなく会社の事情によって決まるものともされています。

そのため、どんな企業であっても、ボーナスカットや、ボーナスの全額カットは会社の経営状況で発生する可能性があるのです。

リーマンショク時はどうだったのか

2008年9月にアメリカの投資銀行リーマン・ブラザーズ・ホールディングス社が経営破綻した時には、世界規模の金融危機が起こりましたよね。

この影響は日本経済には大きく影響を与え、経済低迷により多くの企業でボーナスがカットされ、大手企業の組合員の平均ボーナスは前年比で19.3%も減少したと言われています。

一方、今回の新型コロナウィルスの感染拡大により大手企業の 組合員の平均ボーナスは前年（2019年）の夏ボーナスと比べて6.0％減となる92万5947円となったようです。

リーマンショック時の19.3%と、新型コロナでの6.0%

この数値だけをみると、今回の新型コロナウィルスのボーナスカットへの影響はリーマンショック時より少ないようにも思えます。

しかし、そもそも夏のボーナスというのは、その前年度の下半期分の実績に基づき支給されるようになっています。

そのため、2020年の冬のボーナスでは、さらにボーナスをカットする企業が増え、減少率もさらに上回ることが予測されています。

スポンサーリンク

条件を下げた転職になる可能性

ボーナスが全額カットになり、退職を考えた場合新しい職場に移るために転職活動が必要になります。

しかし、日本の経済全体が低迷している時に、焦って転職活動をすると給料面など条件面を下げて転職をしてしまう可能性が高くなるため、注意が必要です。

会社がボーナスを全額カットし、さらに毎月の給料額にも影響がでている場合には、職場をうつる必要もあると言えますが、そのような場合には、最低限また「同じような状況になっても生き延びられそうな将来性のある企業」を選ぶようにしましょう。

今回の新型コロナウィルスによって、低迷した業界、好調な業界には下記のような業界があります。

業績が低迷した業界

今回の新型コロナウィルスにより影響で、経営が低迷した業界したには下記のような業界があります。

• 飲食業界
• 旅行業界
• 航空業界
• 映像業界（映画館など）
• 美容業界
• アパレル業界

 このような業界では、企業を存続させるためにボーナスの一部カットや、全額カットが行われています。

業績が好調な業界

今回の新型コロナウィルスにより影響で、逆に業績が好調業界には下記のような業界があります。

• インターネットサービス関連業界
• 運送会社
• マスクや医療器具に関わる業界
• スーパーなど生活必需品を販売する小売業
• オンライン教育業界
• デリバリーサービス業界
• 動画配信サービス業界
• クラウドサービス業界

ボーナスが全額カットになる企業がでてきている中、サービスの方法を工夫するや事業の方向性を変えることで成功をしている企業もあります。

このように、経営が傾いた時にすぐに対応ができる企業は、社会経済が低迷しても従業員に対するボーナスカット率の最小限に抑えられ、今後も生き残る可能性が高くなり、早急に職場をうつる必要がある状況ではおすすめな企業となります。

 ボーナス全額カット時には今できることをする

今回は自分の働く会社でボーナスが全額カットになっても、 退職してはいけない理由について紹介しました。

社会の経済が低迷している時には、自分の会社だけでなく他の会社でも同じような経営状況になっていることが予想されます。

このような時には、

• 副業を始める
• 節約する
• 良い求人ができるのを待つ

など、今の生活をできるだけ維持するための行動をまずは始めてみることをおすすめします。

スポンサーリンク