実は楽じゃない!?在宅勤務をつづけるとデメリットが多くなる理由

在宅勤務を導入する会社が増えてきましたよね。

在宅勤務は、通勤時間が削減されたり、リラックスできる自宅で仕事ができるので、楽そうだと思われる傾向があります。

実際に、ここ最近で在宅勤務を始めた人からは、家族や友人から「在宅勤務になって楽でしょ。」なんて言われてしまったという声を良く聞きます。

しかし、楽そうに思われがちな在宅勤務は、続ければ続けるほどデメリットも多くなるという特徴もあります。

そこで今回は、在宅勤務を続けた場合に生じるデメリットについて紹介したいと思います。

在宅勤務のデメリット

在宅勤務のデメリットには下記のようなデメリットがあります。

• 給料が下がる
• モチベーションの低下
• 普通に働くことが苦痛になる

デメリット①結局、給料が下がる

在宅勤務は、会社に通勤する必要がなくなるため、通勤時間が減ることや、だらだらと長い会議や上司の急な思いつきで始まるちょっとした打ち合わせが減ることで残業時間が少なくなり月の全体の労働時間が減りやすいと言われています。

働く時間が減ると、からだへの負担も減るため、プライベートの時間を有効に使えるというメリットがありますよね。

しかし、労働時間が減ると、残業時間が減ることや、出来高制の仕事についている人達をはじめ、仕事でだせる成果も減るため、結果的に給料が減り、生活が苦しくなるというデメリットにつながってしまいます。 

デメリット②モチベーションが保てない

これまで会社に出勤していた人が、在宅勤務になると、労働時間や仕事量が減るだけでなく、仕事の内容にまで影響が出ることがあります。

なぜなら、自宅での仕事は、資料や同僚がいるオフィスでの打ち合わせや取引先に出向いて営業をするのとは違い、資料作成や電話やメールへの対応というような限られた仕事になってしまうからです。

また、自宅で仕事をすると......

• 印刷がすぐにできない
• 会社のネットワークにつながりにくい
• 仕事に必要な資料がすぐに手に入らない
• 家族からの邪魔がはいる.... 

といったデメリットが生じやすく、このような状況が続くことで、だんだんと仕事に対するモチベーションが下がってしまうというデメリットが出てきてしまいます。

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デメリット③普通に働くのが苦痛になる

在宅勤務の一番のデメリットがこれかもしれません。。

通勤時間や残業から解放され、仕事量も減る傾向にある在宅勤務が長く続くと、生活習慣の乱れや仕事に対する集中力が低下し、これまで普通に行っていた、普通の日常に戻るのが苦痛にようになります。

実際に、Twitter上でも、在宅勤務が始まった当初は、、、、

「うちの会社もついに在宅勤務になったー！やったー！」

「在宅勤務、一生つづいて欲しい！！！」

というような意見が多くみられていましたが、最近では在宅勤務のデメリットに気づいた人々が続々と下記のようなツイートが増えてきています。

在宅ワークしながら子ども見るの無理、辛い、もう疲れた、ストレス
…

いろんなツイート見てきた。
こっちだって辛いよ。無理だよ。
ましてやこっちは人の子見てんの。

— 保育士のつぶやき (@hoikushidaaa) May 6, 2020

Wi-Fi使ってるのに通信遅すぎてはげそう在宅ワークつらい。

— せごBieber (@purposeGO_) May 7, 2020

テレワークきついわ

ほんとに成果しか評価できない仕組みだこりゃ

残酷だな・・・・

— ハリPT@geneの中の人 (@harimotogene) April 13, 2020

このように、在宅勤務は楽そうと言われていますが、実際に働きはじめてみると、楽に感じるのは最初だけで、在宅勤務が長くなると在宅勤務を始める前の同じ仕事をやっていても、

なんだかやる気がでない、とか、疲労感が増した....なんてデメリットがでてきてしまうようです。

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日本での在宅勤務の現状

そもそも、日本では働き方改革や東京オリンピックに向けて在宅勤務の推進がされていました。

厚生労働省のサイトで紹介されている資料では、日本における在宅勤務（リモートワーク）の導入状況は下記のような状況でした。

企業におけるテレワーク導入状況の推移

出典：総務省「通信利用動向調査」（平成23年～30年）

この表をみると、平成23年～平成30年までの間で企業における在宅勤務の導入が増加していることが分かります。

（特に、平成29年から平成30年の増加率が高いため、東京オリンピックの影響が大きいことが分かりますね。）

しかし、これだけ増えている現状でも、世界の国々と比較すると日本の在宅勤務率は低い現状があります。

　　　　　　　　　　　　　　世界のテレワーク導入率

※米国：Survey on workplace flexibility 2015, WorldatWork
英国・ドイツ・フランス：European Company Survey on Reconciliation of Work and Family Life 2010
日本：総務省「平成30（2018）年通信利用動向調査」（従業員数100人以上の企業)

この表をみると、さすがアメリカですね。。

在宅勤務の導入率が85%と非常に高いことが分かります。

平成27年 JILPTによる「情報通信機器を利用した多様な働き方の実態に関する調査」では、

日本で在宅勤務を導入する企業がまだ少ない理由として、企業側に「労働時間の管理が難しい」や、「コミュニケーションの時間がとれない」といった意見が多くみられました。

（厚生労働省では、テレワークにおける適切な労務管理のためのガイドライン（参考：https://www.mhlw.go.jp/content/000553510.pdf）を作成しています。 ）

これらの企業側の意見を見ると、やはり日本の企業では、

• 労働時間（残業）の多い社員が評価される
• 会議（打ち合わせ）、社内営業（コミュニケーション）が大事

といった企業文化が根強く残っているのではないかと考えられます。

様々な社会情勢によって日本でも導入がすすめられている在宅勤務ですが、

働く人側でも企業側でも、現状の日本社会では在宅勤務におけるデメリットを感じやすい環境であり、そのような環境を少しずつ変えていく必要があるということが分かりました。

在宅勤務を数か月続けても、今回の記事で紹介したようなデメリットを感じず、

「自分、在宅勤務に向いてるかも！？」と感じた人は在宅勤務（リモートワーク）を積極的に取り入れている企業への転職を考えてみるのも手です。

在宅勤務を取り入れている会社には、IT系の企業が多いと思いがちですが、最近では下記のような大手企業のほとんどが在宅勤務制度を取り入れています。

<在宅勤務制度を取り入れている大手企業の一部>

そのため、はじめから上記のような企業の在宅勤務のある部署求人に応募することで、自分の働きやすいスタイルで年収アップや勤務地などの希望も叶えられる可能性があります。

在宅勤務（リモートワーク）の求人が豊富な転職エージェントとしてはdodaをおすすめします。　　

　<引用：doda公式サイト>

 

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